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2021年度〜
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再生可能性エネルギーの主力電源化に向けた複数案検討による持続可能性アセスメントの展開
■主な研究メンバー：
錦澤滋雄（研究統括）, 長岡 篤（研究統括補佐） , 長澤康弘（D）, 前川陽平（M）, Kaijia Zheng（M）, 柴田直弥（B-M）, 池翔（M)
■外部資金
科学研究費補助金基盤研究（C） （研究代表者：錦澤滋雄） 「再生可能性エネルギーの主力電源化に向けた複数案検討による持続可能性アセスメントの展開」（416万円）2021〜2024年度
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2019年度 〜2022年度
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持続可能な金融に資するESG投資と指標の構築
■主な研究メンバー：
Kim Schumacher（特別研究員、非常勤講師）, Baek Yong Jun（博士研究員）, Chu Tianru(M),
錦澤滋雄, 長岡篤（特別研究員）
■外部資金
（1）株式会社日本総合研究所委託事業（研究代表者：錦澤滋雄，担当：Dr. Kim Schumacher）「Exogenous Data Disclosure Pobability and ESG Data Risk Factor for the Sustainable Finance Sector and Green Finance Products」（453万円）2021年度
（2）科学研究費助成事業特別研究員奨励費・外国人特別研究員（研究代表者：錦澤滋雄）「エネルギー転換に向けた欧州諸国と日本におけるグリーンファイナンスの展開」（230万円）2019年度〜2021年度
（3）株式会社日本総合研究所委託事業（研究代表者：錦澤滋雄，担当：Dr. Kim Schumacher）「Exogenous Data Disclosure Probability and ESG Data Risk Factor for the Sustainable Finance Sector and Green Finance Products」（433万円）2020年度
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2019年度〜2020年度
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再生可能性エネルギーの社会的受容に関する研究
■主な研究メンバー：
錦澤 滋雄（研究統括）、長岡 篤（研究統括補佐）
熊 司宸（M）, 梅澤 俊介(M) , 安喰 基剛（B-M), 村松千夏（M）,
柴田直弥（B）
■外部資金
奨学寄附金（公益社団法人日本不動産学会） 「地域における再生可能エネルギーの普及促進方策」（150万円）2019年度
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2010年度〜2015年度
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■主な研究メンバー：
錦澤 滋雄（研究統括）
畦地 啓太(M-D), 三谷 辰秋(B), 堀 周太郎(B), 半田 哲也(B-M）, 今村友彦(B-M), 齋藤正広（M）
■外部資金
科学研究費補助金若手研究（Ｂ）（研究代表者：錦澤滋雄）「風力発電施設の立地選定における戦略的環境アセスメントの方法論」 2012〜2015年度（468万円）
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2011年度〜2015年度
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主な研究メンバー： 村山武彦、錦澤 滋雄、上地成就（D)、長島匠（D）、津波倉健太（M）、上松和樹（M）、白井威流（B）
地熱ガバナンス研究会（2012年発足）
■外部資金
住友財団環境研究助成採択 （研究代表者：村山武彦）
「地域の社会的受容性を考慮した地熱発電施設の導入方策に関する研究」2013〜2015年度
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2011年度まで |
（1）環境アセスメント／環境マネージメント高等教育の質向上プロジェクト(Two-EAM Ｐｒｏｊｅｃｔ）
英Liverpool大学のThomas.Fischer先生らが中心となり、ＥＵとアジアの大学が連携して、環境アセスや環境マネージメントの高等教育の充実化を目指すプロジェクト
（２）環境用水の実態調査および創出に関する研究プロジェクト（2007〜2011年度）
環境用水研究会（研究代表者：秋山道雄 滋賀県立大学教授）のメンバーとして、環境用水、地域用水の制度的側面、地域における創出と活用に向けた調査研究を実施。全国を対象に調査し、特に滋賀県日野市及び守山市を対象に実地調査。2012年11月に「環境用水」技報堂出版（秋山未道雄他編）に成果をとりまとめて刊行した。
（３）無作為抽出市民討論会に関する実験的研究プロジェクト（2007〜2011年度） 市民参加の新しい手法である無作為抽出によるワークショップに関する研究．静岡県沼津市の環境基本計画策定で実施した３回の無作為抽出会議実験の企画・運営に参画（研究代表：原科幸彦）。また、ＤＰ研究会が主催する藤沢ＤＰ（討議制意見調査）にファシリテーターとして参加。ＤＰを考案したスタンフォード大・フィシュキン先生の研修にも参加。
（４）都市と環境の計画づくりにおける市民参加手法に関する研究プロジェクト（2003〜2005年度） ＮＴＴデータシステム科学研究所との共同研究。合意形成手法研究会（研究代表：原科幸彦教授）のメンバーとして、東京都の自治体の都市計画課、環境政策担当課を中心にヒアリング調査を実施。成果を書籍「市民参加と合意形成」学芸出版社（原科幸彦編）にまとめて出版した。
（５）循環型社会システムの屋久島モデルの構築プロジェクト（2002〜2004年度） 文部科学省科学技術振興調整費（研究代表：鈴木基之、サブリーダー：原科幸彦）
ゼロエミッション屋久島プロジェクト,屋久島プロジェクトワーキンググループ、海象社、2004
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